多剤大量処方を継続させたい精神医学会

日本精神神経学会の声明文です。
https://www.jspn.or.jp/activity/opinion/2014/20140107_medical_fee_revision_statement.pdf

平成２６年１月６日

「向精神薬の多剤併用処方による「通院・在宅精神療法」の減算に反対する」

公益社団法人日本精神神経学会理事長
武田雅俊

平成26年度診療報酬改定作業において、向精神薬の多剤併用処方をもって、「通院・在宅精神療法」の減算措置をとる方向が打ち出されようとしているが、以下の理由から本減算措置に反対する。

１）「通院・在宅精神療法」は「一定の治療計画のもとに危機介入、対人関係の改善、社会適応能力の向上を図るための指示、助言等の働きかけを継続的に行う治療方法」として診療報酬が認められている。この療法に対して、向精神薬の処方内容をもって減算することは、極めて不合理である。

２）抗精神病薬、抗うつ薬は、各薬剤の薬理作用が複雑に異なっている。そのために、難治症例においては複数の薬剤による併用療法が効果がある場合がある。統合失調症、気分障害においては、薬物併用療法で安定している患者の薬剤を減数することにより症状悪化を招く危険性があり、長期間の慎重な対処を要する。適切な薬物療法について、専門学会の意見を十分に聴取せず、減算措置をおこなった場合には患者の多大な不利益が生ずると考える。

なお、当学会は、学術総会、研修会等において適切な薬物療法の教育研修を継続するとともに、有効かつ安全な薬物療法の確立のための研究を発展させる所存である。

１）はそのとおりですね。しかし、実態は「一定の治療計画のもとに危機介入、対人関係の改善、社会適応能力の向上を図るための指示、助言等の働きかけを継続的に行う」ことなしに、単に薬を処方するだけで算定している精神科医が大勢います。そもそも、会員にそのようなことを許しておきながら、都合の良い時にだけ「通院・在宅精神療法」はこうあるべきだなどと主張するのは、極めて不合理である。

２）については、いろいろとツッコミどころがあります。効果がある場合があるという、「場合がある」とはどういうことでしょうか？ちゃんとした科学的根拠があるのですか？それともいつものごとく、個人的な経験に基づく、根拠の怪しい症例報告レベルの個人的見解なのですか？

なによりも腹が立つのは「患者の多大な不利益」という言葉です。「適切な薬物療法の教育研修を継続する」などといいながら、多剤大量処方をさんざん許してきたのはこの学会です。日本最大の精神医学会が機能してこなかったために、患者が理不尽な多剤大量処方を受けるという不利益をこうむってきたのです。

多剤大量処方はごく一部だという反論も聞きますが、これをご覧ください。
http://www.ncnp.go.jp/press/press_release131004.html
年代別にみると、20代、30代、40代はとんでもない割合になっています。57％が3剤以上を同時に処方（科学的、薬理学的根拠は存在しない）されているのです。こういう状態を放置してきた人々が、今さらになって患者の不利益と言い出すのは偽善以外に何と表現したらよいでしょうか？

「薬物併用療法で安定している患者の薬剤を減数することにより症状悪化を招く危険性があり」というのは当たり前です。それは症状の再発ではなく、離脱症状です。安易に薬剤を増やしてきた結果が招いた危険です。そして、診療報酬が減算されたからと言って安易に薬を減らす精神科医がいるとしたら、それは単に「自分の利益のために患者の状態を省みない精神科医」の問題であり、診療報酬の問題ではありません。

学会が適切な薬物療法を確立したいのであれば、今回の減算措置を歓迎し、減算措置に伴っていきなり減薬するようなバカな精神科医が出現しないように自分たちの会員を徹底的に指導するのが正しい姿勢ではありませんか？

一番心配なのは、患者の不利益ではなく、自分たちの不利益ではないのですか？